大手証券やネット証券、大手銀行などで投資信託を購入した顧客のうち、約9割は2021年3月末時点で運用損益がプラスだったことがわかった。昨年は新型コロナウイルス禍による世界的な株安が響いて3割台に落ち込んだが、この1年で急回復した。
投信の販売会社は3月末を基準とした共通の成果指標（KPI）を毎年公表しており、運用損益別の顧客割合などを横並びで比較できる。4年目となる今回（21年3月末）を集計したところ、大手証券5社とネット証券4社、大手銀行9行、直販運用会社6社の顧客のうち89.7%が含み益を確保した。20年の37.8%から大きく持ち直し、18年（68.8%）と19年（70.5%）も上回った。
業態別で運用損益がプラスの顧客割合が最も高かったのは、自前のファンドを直販する運用会社。6社の平均は99%を超えた。トップは鎌倉投信の99.7%。大手証券では野村証券、ネット証券は楽天証券、大手銀行ではみずほ信託銀行がそれぞれの業態で最高だった。損益の算出対象は3月末時点で顧客が保有している投信に限られ、売却済みの分は含まれない。
（QUICK資産運用研究所 西田玲子）
引用：日本経済新聞
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