オミクロン株に関する正確なデータが揃うのを待っている段階で、東京市場は依然として方向感に欠ける動きが続いている。米製薬大手ファイザーは同社製の既存ワクチンがオミクロン株に対しても有効との見解を示し、米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は、オミクロン株の重症化リスクは、デルタ株ほど高くないことを示唆した。ただ一方で、米バイオ製薬大手モデルナの最高経営責任者（CEO）は既存ワクチンの有効性に懐疑的で、市場もオミクロン株に対する見方を決めかねている様子。今後数週間内にデータが揃う見込みで、結果が判明する頃には注目の米連邦公開市場委員会（FOMC）も終えていると思われる。そのため、双方の内容次第では、相場が大きく動く可能性が高く、現時点ではどうにも動けないといったところだろう。
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こうした中、相場の物色動向もちぐはぐな様相を呈している。前週の米雇用統計の結果公表後も、米国債券市場では、短期金利が上昇する一方で長期金利の低下が進展し、イールドカーブのベアフラットニング化が一段と進んだ。米10年物国債利回りは9月下旬以来となる1.3％台にまで低下している。こうした動きは債券市場が、政策金利引き上げによる金融引き締めが景気後退につながるとの見方を有していることを示唆している。しかし、株式市場では日米ともに、ハイテク株やグロース株が大きく売られる一方、景気敏感株の一角は買われている。金融引き締め懸念が高まっている局面故に、金融緩和が追い風になってきたグロース株を中心に短期的な売りが出るのはおかしな話でもないが、長期的には上述した債券市場の読みとは整合的とはいえない。
今回のFOMCは、パウエルFRB議長をはじめハト派姿勢だったメンバーの多くがタカ派にシフトしてきているため、警戒は必要だが、FOMC後に、再度グロース株が買われる局面は十分に考えられる。もちろん、今までの超緩和的な局面とは異なるため、過度に高いバリュエーションが付いた銘柄や特需などの一過性で短期的に急騰した銘柄などは引き続き厳しいだろう。それでも、直近数年に亘って業績を順調に拡大し続け、ROEなどで高い収益性を維持しているクオリティを伴った銘柄であれば、単にバリュエーションが高いからという理由だけで一方的に売られ続けることはないだろう。
FOMC前後には一時的に相場が大きく動く可能性もあるため、急ぐ必要はないが、いまはFOMCを見据え、仕込みたい銘柄リストを作成するなど、機が熟すのを待つ局面といえるだろう。
さて、後場の日経平均は引き続き前日終値近辺でのもみ合いになりそうだ。香港ハンセン指数が大きく下落するなどアジア市況が軟調な一方、時間外の米株価指数先物は堅調に推移している。外部環境が不透明な中、手掛かり材料難で動きづらい状態が続きそうだ。
引用：Kabutan
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