投資信託を始める前は、必ず確認しておかなければならない事があります。その一つが手数料について。
特に投資信託は、運用会社が購入者から預かった資金で運用していく為、事務手数料や報告書作成、その他調査費用など、何かと運用資金を必要とされる投資です。
どんな手数料が存在して、どれぐらいの料金を求められるのかは購入者にとって非常に気になる点ですが、その種類も料金も、選ぶファンドによって様々。
このページではどういった手数料が存在し、どれ程の費用負担となるのか、また会社ごとによる違いをご紹介したいと思います。
これから投資信託を始める人、投資信託に興味がある人は、是非このページをチェックして参考になさってください。
購入手数料
投資初心者であっても簡単に、小さな額からでも始められる投資信託。
ですが、投資信託を始める際に注意をしておかなければならない点がいくつか存在します。その一つが手数料についてです。
投資信託を販売している販売会社や運用会社が各種手続きを行った際には、その都度手続き費用が発生します。
その料金を手数料という形で購入者が支払わなければなりません。大体どの手数料も数パーセント程度ですが、しかし、たった数パーセントだと高を括っていても、年率での数字となると侮れませんし、掛金が多ければ多い程手数料は高くなっていきます。
従来、日本の投資信託の手数料はアメリカのそれよりも高く、金融庁からも言及されている程。
購入者は手数料の各種料金について事前確認を怠らないよう気を付けておく必要があるのです。
投資信託には主に3つの手数料が存在します。その内の1つ、購入手数料は、文字通り投資信託を購入した際に発生する手数料を意味します。
これは証券会社や銀行などの販売会社に支払われる手数料であり、その金額は購入金額の数パーセント程です。
殆どの会社が大体1～3％（消費税別）の割合で設定しています。仮に購入手数料が2％であり、購入金額が10万円であれば2160円の手数料が、20万円であれば4320円、100万円であれば21600円となり、当たり前ですが、掛金が増えれば増える程手数料も高くなっていきます。
高額で購入しようと思っている人にとっては、購入手数料は煩わしく感じるかもしれません。どうしても購入手数料を安く抑えたいならば、ノーロード投資信託といって、購入手数料を無料にしたり費用を抑えているネット証券がおすすめです。
ネット証券の手数料が安く抑えられているのは、店頭などで販売する際に必要だった人件費が削減される為。
ネット証券会社の中でも手数料無料の会社や有料の会社までタイプは幅広く、特徴はそれぞれによって異なります。
信託報酬
投資信託で主にかかる手数料、2つ目が信託報酬と呼ばれる手数料です。
信託報酬は投資信託を行っている間、毎日かかってくる手数料であり、運用会社や販売会社、信託銀行に分割されて支払われる、いわば投資信託の運用金です。
運用会社は購入者に代わり、投資信託を日々運用していますが、調査費用や事務費用、報告書の作成費用など、あらゆる面で費用が発生しています。その費用を補填するのがこの信託報酬であり、運用管理費用とも呼ばれています。
手数料金は純資産総額に一定の割合をかけた料金が毎日差し引かれ、購入者に提示される際は「純資産総額に対し、年何パーセントの信託報酬」といった形で提示されます。
その割合はファンドによって異なりますが、大体0.5％～2％が相場。年率だけ見るとそれ程大した手数料では無い気がしますが、しかし場合によっては、この信託報酬が大きな痛手となるケースもあるのです。例えば、10万円投資していたとします。
信託報酬が1.5％（1.62％税込み）であれば、年率が1620円。つまり1年で1620円の手数料を支払うことになります。
1年経った時点で当初の投資金額である10万円以上利益が出ていれば問題はありませんが、利益が出ていない場合、10万円から単に1620円を支払うだけとなり、手数料だけで当初かけていた金額が下回ってしまうという事態になってしまいます。
更に、1口ごとの基準価格によって信託報酬金額も異なってくる上、その信託報酬分が差し引かれた金額が基準価格として提示される為に、購入者側が毎日の信託報酬価格を正確に知る事は中々難しいとされています。なるべく安く抑えたい信託報酬ですが、例えばインデックスファンドと呼ばれる、日経平均株価やNYダウといった株価指数と連動しているタイプは、信託報酬率が比較的低く、支払う手数料も大きな負担になりません。
対して、銘柄の調査など積極的に利益を追うアクティブファンドは、投資信託の手数料がが高い傾向にあるとされています。
会社毎の違い
投資信託には既に紹介したように、購入手数料や信託報酬といった手数料が存在しますが、その他にも信託財産留保額や解約時手数料なる手数料も存在します。
信託財産留保額とは、資産を売却していた際に発生する手数料であり、解約時手数料とは信託財産留保額とは異なり、解約時に発生する手数料を意味します。
解約時手数料などは会社ごとに設定している会社とそうでない会社がある為、始める前にどのような手数料があるのか、しっかり確認しておく必要があります。
各種手数料を安く抑えたい場合は、購入手数料が無料であるノーロード投資信託や信託報酬が低く設定されているネット証券会社を選びましょう。
とはいえ、ネット証券会社と一言で言っても、その種類は多種多様。楽天証券は数ある証券会社の中でも人気の高い会社です。
ノーロード投資信託の採用や信託報酬の手数料も安く抑えられるという事は言わずもがな、投資信託の取り扱い本数が業界の中でも極めて高く、且つ最低買付金額が業界の中でも最低水準という事実も多くの支持を集めている理由です。
安い、簡単、ともなると初心者にとっても比較的馴染みやすい会社と言えるのではないでしょうか。
薄利多売の側面を持つネット証券は、有識者であれば利用しやすいですが、反対に、相談出来る実店舗が存在しない為、初心者にとっては中々始めにくいという側面も持ち合わせています。
また、手数料は安ければ安い程良いという訳では決してありません。例えばどれだけ手数料を安く抑えていたとしても、リターンの低い会社であれば出る利益も中々出ません。投資信託会社を選ぶ際は、手数料とリターンを自身の経験値と照らし合わせながら、どこが自分に最も相応しいのかを考える必要があるのです。
まとめ
投資信託は初心者でも比較的始めやすいとされている投資ですが、運用を他に委託する為、あらゆる場面において手続き手数料が発生します。
またその手数料もファンドによって様々。各手数料自体は0～3％程度に設定されており、大きな金額ではないのですが、全ての手数料を合算すると結構な負担となってしまいます。
また、どこにどういった手数料が発生するのかを理解せずに投資を始めてしまうと、その都度トラブルに巻き込まれてしまいがち。
例えば10万円購入する予定で投資信託を始める場合には、購入手数料が発生する事も考えて、10万円以上を用意しておく必要があります。
10万円ちょうどしか用意していなかった結果、購入出来なかったというケースも少なくありません。
売却する際や解約時にも手数料がかかるケースがあります。
手数料が発生した際に慌てないよう、事前に確認しておく事を怠らないようにしてください。